顧客リストが買えますがどうしますか?

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インターネットマーケティングにおける顧客リストといえば、メールアドレスのことを意味します。
この顧客リストですが、買うことができるのをご存知でしょうか?
 
日本では2005年に個人情報保護法が施行され、本人の同意なしに、第三者に個人情報が開示されることを禁止しています。
ですが、残念なことに個人情報を取り扱う名簿業者は存在しています。

大手企業の個人情報が漏洩して問題になったことが話題になったのも記憶に新しいですが、個人情報を取り扱うブラックマーケットがあるのです。

そのような個人情報の顧客リストを、あなたも買おうと思えば、買うことができるでしょう。

ここで、私の意見をはっきりさせておきますと、顧客リストは絶対に買うべきではないと断言いたします。

もし、この記事のタイトルを見て、“顧客リストを購入する方法”などを期待された方には、申し訳ありません。

この後、そのような情報がでてくることはありませんので、そっとこのページを閉じていただければと思います。

インターネットビジネスの中には、顧客リストを購入することで成り立っているものもあります。
ですが、この『はじめてのマーケティング!』のブログでは、そのようなやり方はお伝えいたしません。
これまでノウハウとしてお伝えしてきているのは、自分で顧客リストを集める方法です。

今回のこの記事では、なぜ、顧客リストを買うべきではないのか、その5つの理由をご紹介いたします。

「顧客リストを買っちゃったほうが楽かな・・・。」
といった誘惑に負けそうな時に、この記事のことを思い出していただければと思います。
 

◆ 買わない理由1 そもそも違法、もしくはグレー

先ほどもお伝えしたように個人情報の売買は、法律で禁じられています。

法律上では、本人の同意なく第三者に情報を提供することを禁じています。
自分の個人情報が販売されることに同意する人はいませんから、実質的には、個人情報の売買は禁止されているわけです。

個人情報保護法を詳しく見てみると、個人情報を購入すること自体は禁止していません。

ですが、個人情報を購入した場合は、その利用目的を本人に通知し、公表することと定めています。
違法な個人情報を購入したことを公表すれば、その会社の社会的信用は失墜することは目に見えています。
 

◆ 買わない理由2 質のよい顧客リストではない

購入できる顧客リストの中に質のよいものはありません。

あなたが購入できる、ということは他の人でも購入できる、ということです。
購入した顧客リストの人の元には、様々なダイレクトメールが届いていることでしょう。
そんなメールにウンザリしてしまっているはずです。

また、仮に、購入した顧客リストにメールを送って反応が取れたとしましょう。

その反応してくれた人は、全く知らない会社からいきなりメールが来て、それに反応してしまうような人なわけです。

そんな人と、あなたはお付き合いしたいと思いますか?
反応が取れたとしても、あまり良いお客さんではない可能性が高いです。
 

◆ 買わない理由3 そんなにたくさんリストは必要ない

インターネットでビジネスをするのに、何千、何万と顧客リストが必要だと思っているから顧客リストが欲しくなってしまうのです。

インターネットビジネスの理想的なカタチは、あなたやあなたの会社のファンになってくれる人と深く長く付き合っていけることです。

そうであれば、数百リスト、場合によっては数十リストでも大丈夫なはずです。
顧客リストは数があればよいというわけではありません。
 

◆ 買わない理由4 買わなくても十分に集められる

このブログでお伝えしている方法を実践してもらえれば、自動的に顧客リストが集まってくる仕組みを作ることができます。

このブログの他にも、正しい方法で顧客リストの集め方を学ぶ方法はたくさんあります。

書籍やコンサルタントなどから情報を集め、あなた自身が学ぶことで、顧客リストを買わずとも、十分に集めることができるようになるはずです。
 

◆ 買わない理由5 自社で集めた方が楽しい

顧客リストを集める仕組みを作り、自分で集められるようになると、とても楽しくなってきます。
充実感さえ味わえます。

『はじめてのマーケティング!』ブログにもメルマガ登録フォームがありますが、おかげさまで毎日メールアドレスの登録があります。

メールアドレスの登録があるたびに、「ありがとうございます!」と感謝の気持ちが湧いてきます。
「もっといい情報を伝えられるようになろう!」と、ヤル気にもつながっています。
これは、顧客リストを購入しても味わえないことです。
 

補足:企業情報は購入しても大丈夫

以上が、顧客リストを買うべきではない5つの理由でした。
ぜひ、参考にしていただければと思います。

なお、補足になりますが、個人情報保護法が禁じているのは、あくまでも個人情報の売買であって企業情報ではありません。

企業情報を売買しているサービスもありますし、会社四季報などから情報を得ることも可能です。

BtoBのビジネスで企業情報を入手するのは、今のところなんら問題はありません。
会社へのメール、DM、FAXなどは禁止されていませんので、その場合は、上手く企業情報を入手して、効率よくビジネスを展開していきましょう。

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